Rapid7が3月23日、新たに統合型脅威インテリジェンスソリューション「Intelligence Hub」の提供を開始した。セキュリティチームに対して意思決定に役立つ情報を提供するとともに、脅威の優先順位付け機能を拡張した支援ツールとなっている。データが多すぎる、脅威管理が非効率になっているなどの課題を解決することが目的だ。

Rapid7によると、SOC（セキュリティオペレーションセンター）のアナリストを対象としたある調査で、過去3年の間にセキュリティアラートの数が大幅に増加したという回答が多数に上ったという。また、セキュリティチームが扱うツールの数も増え続けており、脅威に対して効果的に対応することが難しくなっている状況だ。

Intelligence Hubは、Rapid7が保有するハニーポットのデータなど、さまざまなソースからキュレーションしたデータの統合インテリジェンスだ。誤検知を減らし、自動対応を可能にすることを目的としたもので、「Rapid7 Command Platform」に組み込まれ、データの信頼性を高めている。これによってセキュリティアナリストの業務が合理化され、最も重要な脅威への対応に集中することができるようになる。

「セキュリティチームはノイズの海に溺れ、脅威に対して速やかに対処することはほとんど不可能になっています」。チーフサイエンティストのRaj Samani（ラージ・サマニ）氏が語った。「Intelligence Hubでは、キュレーションしたインテリジェンスに的を絞ることでこの課題を解決しています。最も適切で、検証済みのインジケーターのみを提供することで、迅速かつ効果的なアクションを取れるようにしています」

また、コンテキスト情報も見ることができるため、セキュリティチームは業種固有の、あるいは地域的な理由によって脅威に優先順位を付け、対応能力を強化することができる。

調査会社IDCのシニアリサーチマネージャー、Monika Soltysik（モニカ・ソルティシク）氏の指摘によると、企業が脅威インテリジェンスソリューションに関して抱えている課題は、コスト、誤検知、データ品質に関するものだという。

Rapid7はこうした課題を解決し、顧客が攻撃対象領域をより良く守れるように支援している。

詳細については、サンフランシスコで開催予定のRSAカンファレンスで、Rapid7がIntelligence Hubのデモを行う予定となっている。

Rapid7 launches unified threat-informed remediation enhancements