リモートワークができない場合には退職を検討すると答えた労働者が全体の3分の2近くに上ることがわかった。最近シスコが行った、34か国を対象とした調査の結果だ。このニュースのわずか数カ月前、シスコ自身は「オフィスに戻らない」方針を発表していた。どこでどのように働くか、従業員やその管理者が決められる方針だ。

シスコでセキュリティ・コラボレーション担当EVPを務めるJeetu Patel氏がSDxCentralのインタビューで語ったところによると、同社ではパンデミック以前、従業員の約63％が週に3日から5日オフィスで働くハイブリッドなスケジュールを組んでいたという。今ではその数ははるかに増え、ハイブリッドな働き方を好む従業員が圧倒的に多く（85%）なっている。

この傾向はシスコに限ったことではない。パンデミックの始まりから1年半が経過し、職場の文化、従業員の行動、テクノロジーとの関わり方がどのように変化したかを明らかにすべく、シスコは今月上旬に最初の「Hybrid Work Index」レポートを発表した。

レポートにはシスコの従業員データと、34カ国の企業のCIO、IT意思決定者、従業員39,000人を対象に行われた調査の結果が含まれている。シスコは同レポートを四半期ごとに更新する予定だ。

「当社では、今後の働き方はハイブリッドになることが決定的であり、人々は複数の形態をとり合わせて働くようになると考えています」。Patel氏は言う。一部のワーカーはオフィスに戻り始めているが、「私たちが発見したのは、人々の生産性レベルはかなり高かったものの、疲労度もかなり高く、燃え尽き症候群もかなり多く見られたということです」

また、回答者の半数近くは、今後1年間は自分の会社がどこで仕事をしてもよいという運用をするだろうと考えていることも分かった。

「人材獲得競争をたたかううえで、柔軟性や選択の自由を提供することが大きな武器になるでしょう」と氏。このアプローチによってより多様な人材を引き寄せることができるかもしれないと付け加えた。

「私たちがこれまで生きてきた中で初めて、地理的条件や言語に関する希望、社会経済的地位、性格タイプなどにかかわらず、誰もがどこにいてもグローバル経済に参加できるようになったと言えるのではないでしょうか」。Patel氏は言う。「この18ヶ月の間に人々はそれが可能であることを証明しました」

「もはやリモートワークでも同じくらい効率的に働くことができるということに議論の余地はありません」

ハイブリッドワーカーは依然として主要な攻撃ベクトルに

レポートではパンデミックの期間中、悪意のあるリモートアクセスの試みが240％増加したほか、ハイブリッドワーカーを標的とした電子メールによる脅威の件数が9月には1億件以上に増加したことも明らかにされた。

「人々がハイブリッドワークについて考えるうえで、セキュリティは非常に重要な要素になるでしょう」。Patel氏は言う。「シスコはパンデミックが発生する前からゼロトラストアーキテクチャの導入を計画していました。あらゆるデバイス、あらゆる場所からアプリケーションへボーダレスにアクセスできるアーキテクチャです。シスコ独自のゼロトラストソリューションは、わずか5ヶ月で当社の社員や10万人のグローバルユーザー、12万台のエンドポイントに対して展開されました」

顧客に対してはセキュアな電子メールサービスも提供している。シスコのTalosチームによる包括的なインテリジェンスに基づき、受信メールの脅威を検出、ブロック、修復するサービスだ。

「Cisco Secure Email」はセキュリティプラットフォーム「SecureX」と統合された機能で、電子メールの脅威に対する保護を強化することができる。SecureXはシスコのネットワークセキュリティ、エンドポイントセキュリティ、クラウドセキュリティ、アプリケーションセキュリティ製品と脅威インテリジェンス「Talos」をクラウドネイティブなパッケージで提供したものとなっている。

会議のトレンドが変化

リモートワークやハイブリッドワークへの移行に伴い、外出先での会議も急増している。レポートによると、モバイルデバイスを使用して参加する参加者の数は、パンデミック前の9%から現在は27%へと3倍に増加したという。

とはいえ、これは参加率を反映したものではない。世界中で毎月6,100万件以上の会議に「Cisco Webex」が使用されているものの、平均して48％の参加者しか発言していないという。

https://www.sdxcentral.com/articles/news/cisco-report-64-of-workers-say-wfh-or-they-walk/2021/10/