米調査会社IDCの最新データによると、IT業界はスキル人材の深刻な不足を緩和するためにさまざまな取り組みをしてきたにも関わらず、世界のITリーダーの70%以上が依然としてスキルギャップを喫緊の懸念事項と捉えていることがわかった。

IDCの調査は米Amazon Web Servicesと米Cloudreachの委託を受けて、欧州と北米のさまざまな業界の大手企業に所属する610人のITビジネスリーダーから取得したデータをまとめたものだ。調査対象者の半数近く（46%）がスキル不足によって業務が滞っていると回答しており、9%はこの問題が自社の存続を脅かしていると考えている。

「この調査では、現在クラウド人材が不足しており、ビジネスの存続に不可欠なクラウド変革プロジェクトを危うくしていることが確認されました」。Cloudreach社のCEO、Brooks Borcherding氏は述べている。企業・組織は人材の募集、採用、スキルアップのための新たな手法を開発するとともに、4年制大学の学位を必要とするなど、多様性を制限しがちなクラウド分野のキャリアへの参入障壁を除去することが課題となっている。

IDCによると、クラウド関連スキル人材の不足はイノベーションの妨げにもなっており――回答者の34%がサービスの運用・立ち上げが困難になっていると答えている――、離職率の上昇や賃金のインフレにもつながっているという。影響を受けている職域のトップ3は、マルチクラウド、クラウドシステム開発、クラウドガバナンスだ。

人材不足は今後も業界にまん延し、採用環境は競争的なものになると予想されている。「募集よりもスキル人材の数が少なく、需要は高まると予想されるなかで、クラウド企業は自社のチームと事業の維持に奮闘することになるでしょう」。レポートには書かれている。

クラウドとサステナビリティの関係

今回の調査では、炭素排出量の削減を目指す企業にとってクラウドが重要な役割を担っていることも示された。現在ITリーダーの71%はクラウド戦略がサステナビリティの最大の推進要因になると考えており、IDCはこの数字が2023年には85%に上昇すると予想している。

「企業がクラウド環境に移行すれば、エネルギー消費を抑え、環境フットプリントを削減することができます」。IDCのアナリスト、Carla Arend氏は述べている。ただ、意味のある影響を生み出すためには「サステナビリティの取り組みを企業のビジネスプロセスに組み込む必要」があり、CO2排出量やエネルギー消費量を追跡するだけでなく、「資産のライフサイクル全体にわたって」サステナビリティを優先する必要があると氏は言う。

また、同調査ではITリーダーがSusOpsの導入に期待するさまざまなメリットについても概説している。回答者の58%がサステナビリティへ取り組む主なメリットとして挙げたのは、昔ながらの有益なPRとしても知られる 企業ブランドの評価の向上だ。

その他の歓迎すべき成果としては、顧客満足度の向上（54%）、コスト削減（45%）、人材獲得・維持の機会の拡大、製品・サービスの価値提案の改善（34%）などが挙げられる。コンプライアンス目的以外にSusOpsにメリットはないと回答した人は1%未満だった。

レポートによると、企業がサステナビリティへの取り組みを通じてうまくコストを削減するにはまずクラウドのカーボンフットプリントの基準値を把握し、アイドル状態のクラウドインスタンスを削除するなどの的を絞った対策を講じて排出量を削減する必要があるという。

「クラウド支出全体の管理・制御から波及効果を生むために」、サステナビリティは開発者と利害関係者の双方にとって、日々の意思決定やより広範囲の意思決定を行ううえで重要な指標にならなければならない、とIDCのアナリストたちは結論付けている。

https://www.sdxcentral.com/articles/news/the-cloud-skills-shortage-still-worries-it-leaders/2022/03/