英通信大手BTグループ（BT Group）と英SPL（Stratospheric Platforms Limited）が英国内の遠隔地に対する4G LTE／5G接続の提供を目指し、HAPS（高高度基盤ステーション：ハップス、成層圏を飛行する基地局搭載の無人飛行機）を利用した新しいアンテナ技術を共同開発する。アダストラルパーク（サフォーク州）にあるBTの研究本部で試験を進めるとした。

本フェーズドアレイアンテナは半径140 km（15,000平方km）のビーム500本を個別に制御するもので、両社の触れ込みによると地上の鉄塔450基に相当する範囲をカバーするという。

BTグループの研究・ネットワーク戦略担当社長、ティム・ホイットリー（Tim Whitley）氏は米SDxCentralのメール取材に対し、今年から2024年にかけて試験・開発を行い、予想では2025年に飛行試験運用を開始、サービス開始は2026年になると説明した。

プロジェクトには多くの課題があるという。「アレイアンテナの運用に十分な機内電力の生成」「どのような風の条件でも機体の位置を保つこと」に加え、成層圏に入った後の電子機器の冷却、「多数の形状可変ビームを生成し、地上ネットワークのサービスレベルに匹敵する十分な容量確保を可能にする」モジュールアンテナの開発、機体がホールディングパターンで旋回している間に地上からのビームパターンの固定を維持することなどだ。

ホイットリー氏はリリースの中で、同プロジェクトによって同社の英国内の4G LTE／5Gカバレッジがさらに拡大、現在サービス提供のない農村部市場にも接続を提供できると述べている。農村部の情報格差を解決する手段としてHAPSはまだ発展途上だが、新しく出てきたものとしては他にも低軌道（LEO）衛星の使用などがある。

氏としては、HAPSは情報格差を解消する「解決策の一部」になるかもしれないが、「農村部に展開すべきさまざまな選択肢の1つと考えるべき」だと述べている。

「固定サービスも解決策の一部ですし、当社はサービスの行き届かない地域の人々のためのモバイル接続ソリューションを検討するのと並行してギガビット対応ネットワークの構築も進めています。とはいえ、「最も行き届いていない」（地域）に接続を提供できるまでにはまだギャップがあります。政府の支援が必要でしょう」と補足した。

両社は同ソリューションを地上波ネットワーク障害発生時のフォールバック、緊急時に利用できる通信、さまざまな産業や農業分野でのリモート監視に利用したい考えだ。

写真：HAPS機のイメージ。（出典：BTグループ）

BT Tests High-Flying Aircraft for Remote 5G Access